インドのTikTokの亡霊：ソーシャルメディアアプリが禁止されるとどうなるか

2020年に禁止されるまで、TikTokはインドで最も人気のあるアプリのひとつだった。米国で禁止された場合、どのような展開が予想されるかの教訓となるだろう。

4年前、インドはTikTokにとって最大の市場だった。このアプリは2億人のユーザーを抱え、サブカルチャーが盛んで、クリエイターやインフルエンサーには人生を変えるようなチャンスもある。TikTokは止められないと思われた – インドと中国の国境で、煮えたぎる緊張が致命的な暴力に発展するまでは。

国境での小競り合いの後、インド政府は2020年6月29日にこのアプリを禁止した。ほぼ一夜にしてTikTokは消滅した。しかし、インドのTikTokのアカウントと動画は、アプリが文化的巨人として登場したばかりの時代に凍結されたまま、オンライン上に残っている。

ある意味、米国で何が起こるかを予見しているのかもしれない。4月24日、ジョー・バイデン大統領は、TikTokを最終的に米国から禁止する可能性のある法案に署名した。同法は、TikTokを所有するBytedance社に対し、今後9ヶ月以内に同アプリの株式を売却し、さらに3ヶ月の猶予期間を設けることを求めている。Bytedance社は、ソーシャルメディア・プラットフォームを売却する意向はないとし、この法律に法廷で異議を申し立てることを誓っている。

〜人気アプリが削除されると、他のアプリがその穴を埋めようとする。「TikTokが禁止されるとすぐに、数十億ドル規模のビジネスチャンスが生まれました」と、インドのテック政策アナリストでニュースサイトMediaNamaの創設者であるNikhil Pahwaは言う。「そのギャップを埋めるために、複数のインドの新興企業が起業したり、ピボットしたりしました」。
数ヶ月の間、インドのテクノロジー専門誌は、チンガリ、モジ、MXタカタックといった名前の、話題性のあるインドの新しいソーシャルメディア企業に関するニュースで溢れかえっていた。いくつかの企業は最初の成功を収め、元TikTokのスターを自社のプラットフォームに誘致し、投資や政府の支援さえも確保した。新しいアプリが覇権を争い、インドのソーシャル市場は分断されたが、TikTok後のゴールドラッシュは長くは続かなかった。

2020年8月、インスタグラムはTikTokの禁止からわずか数カ月後に「Reels」と呼ばれる短編動画フィードを開始した。YouTubeはその1カ月後、TikTokの模倣機能であるShortsを発表した。InstagramとYouTubeはすでにインドに定着しており、新興企業には勝ち目がなかった。

「TikTokの代替案が話題になっていましたが、長期的にはほとんどが消えていきました」とインドの擁護団体Internet Freedom Foundationのプラティーク・ワグレ事務局長は言う。「結局、最も恩恵を受けたのはインスタグラムでしょう」。（続きはBBC2024/04/26記事まで）